「仕事を辞めたいと考えているが、いつ辞めるべきかわからない」
「どうせ辞めるなら、損をせずに仕事を辞めたい」
今の会社に希望がなく、すでに仕事辞めようと考えている人も多いでしょう。しかし、実際に退職を考えた時、「いつ仕事を辞めるべきか」と迷う人もいるのではないでしょうか。
というわけでこんにちは。
退職博士です。
そこでこの記事では、仕事を辞めるタイミング5つと円満退職のポイント、知っておくべき退職までの流れを解説します。
ぜひ、仕事を辞めるタイミングを決断する際のお役に立ててください。
もくじ
退職希望はどれくらい前に伝えるべき？
結論から言うと、会社の就業規則に定められた期間に従い、退職希望を伝えるべきです。まずは、会社の就業規則を確認してみてください。
どの会社も就業規則で定められている期間は、1〜2ヵ月であることが多いため、その期間を目安に伝えるようにしましょう。
法律的には2週間前に退職希望を伝えれば問題ないのですが、引継ぎなどで1ヵ月はかかることがほとんどです。
引継ぎなどを考慮せず退職しようとすると、会社とのトラブルや引き止めの原因になるので、余裕を持って退職日を設定するようにしましょう。
後悔しないための仕事を辞めるタイミング5つ
ではさっそく、仕事を辞めるタイミングを5つ紹介します。
ボーナスをもらってから退職する
退職金をもらって退職する
次の転職先を決めてから退職する
求人が多い時期を狙って退職する
繁忙期を避けて退職する
退職の際に後悔しないよう、できるだけ上記のようなタイミングで仕事を辞める決断をしましょう。
1.ボーナスをもらってから退職する
ボーナスをもらってから退職することで、金銭面でかなり得することができます。多くの場合、夏は6月、冬は12月頃にボーナスが支給されるため、そのタイミングを狙うのがおすすめです。
ただボーナス支給直後に退職すると、ボーナス目当てと思われ印象が悪くなるので、1ヵ月くらい期間を空けて退職を申し出るなど工夫しましょう。
会社によっては、ボーナス前に退職の意思を話すと、減給やボーナス自体もらえなくなることもあるので、会社のボーナス支給要件には事前に目を通しておいてください。
2.退職金をもらって退職する
退職金をもらって退職することも、金銭的に得になるタイミングと言えます。
就職してから3年働くと退職金がもらえるようになる企業が一般的で、1〜2年程度で辞めてしまう場合は、退職金を支給しない会社もあります。
そのため、勤めている会社の就業規則を確認し、退職金の支給条件などを確認しておきましょう。
3.次の転職先を決めてから退職する
できるだけ次の転職先を決めてから退職しましょう。
次の転職先を決める前に退職をすることは、金銭的な負担を抱えながら転職活動を行わなければならず、とりあえず受かった会社に焦って就職してしまうリスクがあります。
また日本の転職市場においては、転職活動が長引き、退職後の空白期間が長くなるほど、不利になっていきます。
会社を退職してから辞めることで、企業研究や志望動機の作成に時間をかけられるメリットもありますが、総合的なリスクを考えると退職してから転職活動する方がリスクは高いです。
できるのなら今の会社を辞めず、働きながら転職活動を行いましょう。
4.求人が多い時期を狙って退職する
金銭的に損をするかどうかよりも、できるだけ良い条件の会社に転職したいと考える場合、求人が多い時期から逆算して退職することもおすすめです。
年明けの1〜3月、秋採用を狙う8〜9月は特に求人が増える時期です。理由として1〜3月は、年末退社をした社員の補充や、4月の人事異動によって空くポジションの補充などがあるためです。
8〜9月は、夏の賞与時期に辞めた社員の補充や、売上を達成するために人員強化したいと考える企業が秋採用に向けて採用を活発化させるからです。
逆に4〜5月、11〜12月は企業の採用がひと段落し、求人数が停滞する時期のため、この時期の転職はあまりおすすめしません。
いざ退職するときのために【円満退職のポイント3つ】
いざ退職する時は、トラブルなどを引き起こさず円満に退職することが大切です。
そこで、円満退職のポイントを3つ紹介します。
有給を取得する前に引継ぎを終わらせる
会社への不満を理由に退職することは避ける
退職日までに余裕のあるスケジュールを組む
実際に退職する際は、上記のポイントを心がけましょう。
1.有給を取得する前に引継ぎを終らせる
有給を消化してから退職したい場合は、有休を取る前に引継ぎを終らせておきましょう。
引継ぎせずに有給を取ったり、退職をしたりしてしまうと、職場の人達が困ってしまいます。
しっかり引継ぎをしてから有給を取ることで職場への負担が軽くなるため、印象が良くなり、退職後も良好な関係を築けるでしょう。
また会社によっては、人手不足で引継ぎする後任がおらず、辞めづらいケースもあるかもしれません。
しかし、後任がいないのはあなたのせいではなく、採用を万全にできていない会社のミスです。そのため、過度に気にせず退職するようにしましょう。
2.会社への不満を理由に退職することは避ける
退職理由を伝える際に、会社や職場の人間関係などの不満を理由に退職することは避けましょう。
大事なのは、会社から自分への心象を悪くしないことです。
本音としては会社に不満があり、職場の人間関係などが理由で退職するのだとしても、その理由は口にせず、前向きな退職理由や深く追求しにくい理由を伝えるようにしましょう。
ネガティブな退職理由は、会社から引き止めの材料にされる可能性もあるため、注意してください。
3．退職日までに余裕のあるスケジュールを組む
退職日までに余裕のあるスケジュールを組むことも、円満退職のポイントの一つです。
次の転職先が決まっていない場合は平気ですが、次の転職先が決まっていて、退職を伝えてから実際の退職日までの期間が短いとトラブルになることもあります。
次の転職先への入社時期はある程度相談してもらえる場合もあるため、引継ぎや現職の都合を考えたうえで余裕を持ってスケジュールを組むことが大切です。
次の会社へ転職するまでの期間の間を長めに見積もっておくことで、円満退社に近づけますよ。
仕事を辞めると伝えた時に、上司に引き止められた場合の対策
会社に仕事を辞めたいと伝えた時に、上司から引き止められることはよくあることです。
そこで、上司から引き止められた場合の対策をケースごとに紹介します。
・退職の時期を引き延ばされた場合
・年収アップなどを持ちかけられた場合
・情に訴えかけられた場合
それぞれ解説します。
退職の時期を引き延ばされた場合
退職を申し出たにもかかわらず、退職の日付を伸ばされることがあります。
会社側の思惑としては、繁忙期だからもう少し残って仕事をしてほしいという場合と退職の件をなかったことにしようと考えている場合があります。
退職日の引き延ばしをされたら、退職を引き延ばすメリットとデメリットを考え直したうえで、引き延ばしに応じるかどうか決めましょう。
もし、次の転職先の入社日が決まっていたり、心身が限界の状態であったりするのであれば、引き延ばしには応じる必要はありません。
年収アップなどを持ちかけられた場合
給料などお金の不満を理由に退職を申し出た場合に、「給料を上げるから残ってくれないか」といった言葉で年収アップを持ちかけられることもあるでしょう。
「給料アップしてくれるなら残ろうかな」と思ってしまいますが、実はかなり危険です。これは単なる口約束で、実際に残ったとしても給料を上げてくれる可能性は低いです。
「社長に頼んだけどダメだった……」「そのうち対応するから待ってて」と言われれば、口約束だった可能性が高いでしょう。
情に訴えかけられた場合
退職を申し出た際に、「君は会社にとって必要な人材だ」「頼むから辞めないでほしい」といった、情に訴えかけて引き止められることも多くあります。
こうした情に訴えかけてくるケースの場合、「君が必要だ」と言われれば、嬉しくなってしまい決心が揺らいでしまうかもしれません。
一度落ち着いて考え、自分が退職を決断した理由を思い出してみてください。決意が変わらないのであれば、キッパリと断りましょう。
もし上記で紹介したような引き止めに合いたくないという場合は、退職代行を利用することも一つの方法です。
知っておくべき退職までの流れ
仕事を辞めると言い出す前に、退職の流れを把握しておきましょう。
退職の流れは、以下の通りです。
退職の意思表示をする
退職願を提出する
引き継ぎを行う
退職（最終出社）
順番に解説します。
1.退職の意思表示をする
まずは、直属の上司に退職の意思表示を伝えましょう。1〜3ヵ月前に伝えるケースが一般的です。
期間の定めのない正社員は、法的に2週間前までに退職を告げれば良いとされていますが、会社の就業規則に定めがあれば、その期間に従うことが大前提となっています。
退職意思を伝えた後は、普段の業務に加え、後任への業務の引継ぎ作業が少しずつ始まっていきます。
2.退職願を提出する
退職を申し出た後、退職の1ヵ月前〜2週間前を目途に退職願を提出しましょう。
退職願を出すことは法的に強制されているわけではありませんが、就業規則などで提出が求められている場合もあります。
そのため、退職願を作る前に、必要なのかどうか確認しておきましょう。
例外として、会社都合による退職の場合は、提出を求められないことがほとんどです。
3.引き継ぎを行う
退職日当日までに業務の引き継ぎを行いましょう。退職日から逆算してスケジュールを立てることが大切です。
引き継ぎにかける期間は、1ヵ月あれば安心です。中途半端な引き継ぎは、なるべく避けるようにしてください。
外部に取引先がいる場合は、退職する旨と後任者の名前と連絡先を一緒に伝えることも忘れないようにしましょう。
退職日当日は、引き継ぎも終わり、事務的な手続きや挨拶が中心です。
会社から支給された備品の返却や書類の受け取りを行い、メールまたは対面での挨拶を済ませて退職となります。
まとめ
この記事では、仕事を辞めるタイミング5つと円満退職のポイント、知っておくべき退職までの流れを解説しました。
「いつ仕事を辞めるべきか」と悩む人は、始めの方で紹介したタイミングで退職すれば、損をせずに済むでしょう。
いざ退職する時に備えて計画を立てる際は、ぜひこの記事を思い出して見直してみてください。
それではまたお会いしましょう。
退職博士でした。
