「退職することを会社に伝えるにはどうすればいいの？」
「仕事を辞めるときに納得してもらいたい」
円満に会社を辞める上で、とても重要な退職理由。
いざ辞めるとなると、上司に納得してもらいたいところです。
というわけでこんにちは。
退職博士です。
今回はそんな退職するために重要なことを紹介していきます。
それでは参りましょう。
もくじ
円満退社を心がけよう
まず、退職の決断を踏まえて、直属の上司と時期や引継ぎについて相談することが大切です。
その上で、上司と退職の話をする前に、上司が納得するような正当で前向きな退職理由を用意しましょう。
これまでお世話になったことへの感謝の気持ちと、退職後もこのご縁を大切にしたいという気持ちを伝えることを心がけてみましょう。
その場しのぎの退職理由や嘘で固めまくった内容を述べると、円満に退社できない可能性が高まります。
退職しても、上司や職場の人と再会したり、会社との繋がりが活かせる可能性があったりすることを考えても、円満退社がおすすめです。
退職理由は「一身上の都合」でOK
退職届に記載する退職理由として、「一身上の都合により」と記載するのが基本です。
1行目は「退職届」、2行目は「私事」もしくは「私儀」、3行目は「一身上の都合により」とを記載します。
退職理由も含め、退職届・申請書の文章はすべて定型文なので、基本的に自分で文章の内容を変える必要はありません。
退職理由を聞かれた時 | ランキング形式で紹介
会社を辞める上で重要な退職理由ですが、一体どのような理由が多いのでしょうか。
もちろん、本音としては、社長や上司、同僚に不満があったり、労働時間や環境がキツかったり、給料が低かったりとネガティブな内容であることが多いですが、円満退社を実現させるためには、ポジティブな内容であることが大切です。
では、みんなどのような退職理由を使うのでしょうか。
1位「現在のスキルや経験を活かし、違う仕事に挑戦したい」
先ほども述べたように、転職理由の本音としては、職場に不満があったり、労働環境がキツかったり、給料が低かったりといった内容が多いです。
しかし、それらも一つの“経験”としてまとめ、「この職場で培った様々な経験を活かして、違う仕事に挑戦したい」といった旨を述べると、嘘をつくことなく、円満退社へ近づくことができます。
また、転職活動時で退職理由を聞かれた時にも同じ内容を答えても、面接官の受けが良い傾向にあります。
退職理由を聞かれて迷った方は、是非「現在のスキルや経験を活かし、違う仕事に挑戦したい」と言ってみましょう。
2位「将来のことを考えた時に、今挑戦しないと後悔する」
1位に続いて、2位にもキャリアアップ関係の理由がランクインしました。
上司や同僚を含めて、誰しも人生の中でどこかしら後悔を感じたことがあります。
例えば、見たい映画を見てみたけど全然大した内容じゃなかった、という小さい後悔から、もっと良い高校に入りたかった、という大きい後悔もあるでしょう。
「やらない後悔」は誰しも頭の中で後悔として残るため、上司や同僚からの共感を得てもらいやすいです。
また、こちらも転職活動時に使うことができる内容になります。ぜひ、活用してみてはいかがでしょうか。
3位「健康状態が悪化してしまい、静養したい」
健康状態や体調不良を理由に退職しづらいと考えてしまう方も多いかもしれません。
しかし、体調不良での退職は、問題はありません。コツとしては「発症した時期」と「症状」を丁寧に説明して、就業できる体調ではない点を強く訴えることです。
また、本当に体調不良でうまく仕事ができないのに、多くの人が自覚症状がなく、自分を過信して仕事をしている場合が多いです。
少しでも、だるさがあったり休養を取りたいと思ったりしたら、休みをとるなどして体調回復に専念しましょう。
納得してもらえる退職理由のポイント
ここまで、退職理由ランキングについてみていきましたが、退職理由の内容が良くても、伝え方がイマイチだと退職することに納得してもらえない可能性があります。
場合によっては、上司や同僚からの引き止めにあったり
ここでは、納得してもらえる退職理由の伝え方についてみていきましょう。
就業規則を必ず確認する
従業員が常時10人以上を雇用している会社では、労働基準法の規定により就業規則があります。
この就業規則には、退職願を出すタイミングや誰に出せば良いかなどの記載があることがほとんどなので必ず確認する必要があります。
会社としても従業員の退社は円満に終わらせたい気持ちがありますので、言い換えれば就業規則の記載は円満退社するための条件が記載されているようなものですので必ず就業規則を確認しましょう。
1ヶ月以上前には退職の意思を伝える
法律上では、会社に申告してから最短で2週間で退職することが可能です。
民法の規定では、このように記載があります。
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。
民放第627条一項
しかし、退職するための交渉時間や引き継ぎにかかる期間を考慮すると、遅くとも1ヶ月以上前には退職の意思を伝えることが大切になります。
というのも、2週間前に退職を申し出ると、引き止められたり、退職理由をちゃんと聞いてもらえない可能性が高いからです。
そのため、2週間で退職するのは最終手段として考えるのがおすすめです。
「退職願」と「退職届」を使い分ける
退職願は、退職したいことを願い出るための書類です。
一方で、退職届は退職することが認められ、退職日が確定したのち「退職」を会社に届け出るための書類になります。
会社や職場によっては、退職届と退職願が同じものとして取り扱われたりすることがありますが、法的に違うのが重要なポイントで、「退職願」と「退職届」を使い分けることによって、より丁寧な姿勢を示すことができます。
まとめ
いかがだったでしょうか。
退職理由の退職とポイントを解説していきました。
退職理由はポジティブな内容であればあるほど受け入れやすく、人気なのはキャリアアップ関連の理由で退職することでした。
こうした退職理由は転職活動時にも聞かれますし、転職活動でも同じくキャリアアップ関連の理由は受け入れやすいです。
また、退職は人生の中でも大きなイベントですので、慎重にかつ丁寧に行うことを心がけましょう。
それではまたお会いしましょう。
退職博士でした。
