「給料が低い」
「上司や同僚がウザい」
今の仕事に満足できず、仕事を辞めたいと悩んでいる方は少なくありません。
それもそのはず、仕事は人生の1/3を占めると言われるほど膨大な時間を費やしているからです。
というわけでこんにちは。
退職博士です。
今回は、そんな仕事を辞める方法について解説していきます。
それでは参りましょう。
もくじ
仕事を辞める手順はこれ！
多くの人が、仕事を辞めることを上司に言うのが難しいと感じて悩んでいるのではないでしょうか。
仕事を辞めるには円満退社が最もおすすめで、円満退社のためには上司に退職の希望を伝えることが必須になります。
自分と向き合い"言語化"する
まずはじめに「自分が本当に退職をしたいのか」「今退職することが、自分の人生において適切であるのか」「今の自分にできることは何か」など、会社を退職するための決意や目的、理由を言語化することが重要です。
自分が退職することを言語化することによって、初めて会社に言葉を伝えることができます。
会社を退職するための決意や目的、理由が言語化されていれば、引き留めにあった際でも十分に話し合うことが可能です。
また、自分と向き合い言語化する際には、ポジティブに考えることが重要です。自己都合や自分の可能性を模索する等、長期的な目線で自分と向き合った退職理由が好ましいです。ポジティブでかつ言語化されているほど、会社としても納得しやすい退職理由になるでしょう。
退職日を決定する
円満退社のためには、適切な退職日の設定が大切です。職場環境や、周囲の人の都合なども考えて、周りの人の仕事が増えないような日程を組みます。
退職をするなら、その後の金銭的なことも考える必要があります。人によっては、失業手当が申請できるようにしておく必要があるでしょう。有給休暇の残りをどのくらい消化するかという問題もあります。退職１カ月前には、引き継ぎ手続きを始めなければいけません。
こうしたことから、退職日は余裕をもって設定する必要があります。
正式に退職が決まるまで同僚に言わない
退職することは、正式に決まるまでは同僚や部下、先輩などにうかつに口にしないことが円満退社のポイントです。
未確認レベルで退職の話が社内に流れると、引き留めにあったり、上司からの印象も好ましくないため、ぎくしゃくした雰囲気になることがあります。そのため、自分から上司に退職の話をしにくい状況が生まれてしまいます。
こうしたトラブルのリスクをできるだけ抑え、円満退社を実現しましょう。
退職の1.5ヶ月以上前に上司に退職の意思を伝える
急な退職は、後味の悪い辞め方になってしまうことがあるので、円満退社をするには業務の引き継ぎや会社側が後任者を定める期間も考えて少なくとも1か月以上前には上司に退職の意思を表示しておきましょう。
退職の意思を表明するのは同僚からではなく、直属の上司にまず話を通すという形が、円満退社をするためのマナーであると言われています。直属の上司を飛び越して、その上の人に話すと、上司の顔をつぶすような事態になります。直属の上司に打ち明ける時には、相談をするというスタイルがいいでしょう。
上司にまず退職の話をする時には、上司の手があいている時を何とかうまく選びたいものです。普段の仕事に支障が生じないように配慮して、退職の意思を伝えるようにするといいでしょう。
退職の10日前になったら社内外の挨拶をする
円満退社をするためには、退職日までに余裕をもって自分が担当していた業務を引き渡しておくことが重要になります。これまでお世話になった会社に不利益を与えることのないように気をつけることで、円満退社ができるようになります。
10日前になったら、あいさつ状を関係者に出しましょう。
取引先へも挨拶し後任者の紹介をすることも円満退社のためには大事なことです。
退職日までベストを尽くす
円満退社において大切なことは引き継ぎです。後に仕事を引き継ぐ人がわかりやすいように資料作成をする場合もあります。退職までにしなければならないことなども含めていい日を決めましょう。転職先企業の受け入れのこともあるので一度決めた入社日は変更しないようにしましょう。引き継ぎ事項をまとめておくことも、円満退社では欠かせません。
できれば、退職３日前までには必要な手続きを全て終わらせるようなプランをつくりましょう。退職日までに自分の机の周りはきれいに整理して、会社に返すものは一式揃え、パソコン内のデータもきれいにします。年金手帳や、雇用保険被保険者証も、会社から受け取り、事務手続きに不備がないようにしておきましょう。
最終日まで、誠心誠意心をこめて仕事に向き合う姿勢を持ち続けることが、円満退社をするために心がけたいことといえます。
仕事ってどうやって辞めるの？
仕事を辞めたいと思った時は、どうやって上司に話を切り出せば良いのでしょうか。
簡単に仕事を辞めることができる理由として参考になるものをいくつか紹介します。
家庭の事情
仕事を辞める理由として、家庭に何らかの事情があって、戻ってくるように言われているというものがあります。
実家の事情を持ち出せば、会社関係の人がどうこうできるレベルの話ではなくなります。上司や関係者も引き止めにくくなりますので、辞めることが容易になります。
転職が決まった
今よりいい条件の会社に転職できることが決まったと言われれば、上司でも、引き止めるに足りるだけの理由を持ち出すことが難しくなります。
上司や同僚でも、よりよい転職先を見つけて、どんどん話を進めている人に対しては、説得しにくいでしょう。このように万事滞りなく退職まで話を持っていくには、仕事を辞めるという結論を出すまでの流れを、上司なり同僚に理解してもらうことです。
会社によっては退職をなかなか認めないケースもあるようですが、強い意志を持って仕事を辞める意向を伝えるようにしましょう。
退職理由の伝え方
仕事をやめるにあたって、納得してもらえる退職理由を伝えなければいけません。そこで納得してもらえる退職理由のポイントをまとめてみました。
就業規則を必ず確認する
従業員が常時10人以上を雇用している会社では、労働基準法の規定により就業規則があります。
この就業規則には、退職願を出すタイミングや誰に出せば良いかなどの記載があることがほとんどなので必ず確認する必要があります。
会社としても従業員の退社は円満に終わらせたい気持ちがありますので、言い換えれば就業規則の記載は円満退社するための条件が記載されているようなものですので必ず就業規則を確認しましょう。
1ヶ月以上前には退職の意思を伝える
法律上では、会社に申告してから最短で2週間で退職することが可能です。
民法の規定では、このように記載があります。
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。
民放第627条一項
しかし、退職するための交渉時間や引き継ぎにかかる期間を考慮すると、遅くとも1ヶ月以上前には退職の意思を伝えることが大切になります。
というのも、2週間前に退職を申し出ると、引き止められたり、退職理由をちゃんと聞いてもらえない可能性が高いからです。
そのため、2週間で退職するのは最終手段として考えるのがおすすめです。
「退職願」と「退職届」を使い分ける
退職願は、退職したいことを願い出るための書類です。
一方で、退職届は退職することが認められ、退職日が確定したのち「退職」を会社に届け出るための書類になります。
会社や職場によっては、退職届と退職願が同じものとして取り扱われたりすることがありますが、法的に違うのが重要なポイントで、「退職願」と「退職届」を使い分けることによって、より丁寧な姿勢を示すことができます。
退職に最適なタイミングはいつ？
仕事を辞める時期というものは、どこで決めるものなのでしょう。
転職が盛んな時代に突入し、退職も昔よりずっとやりやすくなりました。ただし、今の自分の仕事を次の人に伝えたり、社内の関係者や取引先に挨拶をしたり、会社での風習やものの考え方によって、退職は神経を使う作業になりえます。
なるべくスムーズに仕事を辞めるには、どのようにそのタイミングで退職するのが良いのでしょうか。
退職しようと決めた時に一番大事なことは、退職時期がいつであっても、突発的な事態で急な退職を迫られているのでない限り、なるべく早めに退職の時期を自分で決めておくことです。
退職をしなければならない事情を明確にして、準備が必要な時は準備を済ませ、余裕を持って上司に相談を済ませておくというのが定番です。
周りの状況や、自分が置かれた条件をよく吟味して、退職時期をいつに設定するのが最も望ましいかを判断します。仕事を辞める希望時期までの期間が短すぎると、自分のタイミングで退職時期を選ぶことができなくなりますので、気をつけましょう。
企業の仕事は、年間を通して一定ではありません。
多忙な時期に退職する人がいると、仕事が倍加しますので望まれません。
一方で、ボーナスが支給される時期であれば、急いで退職せず賞与の支給を待ってから退職する方が、より賢い選択といえます。
何もない時期よりは夏休みや年末年始など、長期休みと同時に退職した方が、周囲の人間が休みに入るのと同時に退職することになり、自分にとっても周囲にとっても心理的な負担は軽減されるでしょう。
まとめ
いかがだったでしょうか。
仕事を辞める方法は伝え方とタイミングにあります。
仕事を辞めようか検討している方はぜひ参考にしてみてはいかがでしょうか。
それではまたお会いしましょう。
退職博士でした。
